消臭と言ったらコレ！

注文住宅の今の流行は、三階

今すぐ注文住宅の流行というのは、極めて狭い土地も呼ばれる3階建ての住宅が今一番流行している注文住宅です。注文住宅のサイトを見ると、必ずこの3チュンラヌンフレーズを見ています。確かに街の100平方メートル以上の土地を買おうと思ったのであれば、かなりのお金が必要だが、小さな土地には便利な場所でも活用できます。
私たちの家は建売の一軒家で、16年ほど前に購入しました。購入したときは、クリーム色の壁に濃いグレーの屋根というオーソドックスな色の家だったが、数年前、屋根と外壁の塗装をして近所の有名になってしまいました。屋根は赤、外壁塗装は青、ちょうどドラえもんのような青です。 2階の窓、ちょうど雪のように見え、近くでは、ドラえもんハウスと呼ばれます。
　［東京　１５日　ロイター］　中国経済にソフトランディング期待が出ている。インフレ率がそろそろピークアウトするとの予想が出てきているためだ。景気減速はしばらく続くとみられているが、経済過熱によるバブル崩壊は避けられそうだという。

　ただ世界的なコモディティ価格の上昇など火種は残っており、前日に期待を先食いした日本市場はもみあい商状。リスク選好は早くも一服している。

　＜預金準備率を選んだ意味＞　

　中国が選択したのは利上げではなく、預金準備率の引き上げだった。中国の５月消費者物価指数（ＣＰＩ）上昇率は５．５％と３４カ月ぶりの高水準となったが、利上げを警戒していた市場の予想に反し、中国人民銀行は利上げではなく、マイルドな預金準備率の引き上げを決めた。

　その理由について市場では「ＣＰＩは懸念ほど悪くなく、鉱工業生産や小売り売上もしっかり。ソフトランディングに向けた金融政策はここまでは成功していると解釈しているからではないか」（米系証券株式担当者）と中国政府の心内を忖度（そんたく）。「金融引き締めも最終段階に入ってきた」（Ｔ＆Ｄアセットマネジメント・チーフエコノミストの神谷尚志氏）との見方が強まっている。

　野村資本市場研究所のシニアフェロー関志雄氏は１４日、ロイターとのインタビューで中国のインフレはピークに近く、今後は成長率の鈍化を受けて沈静化していくと予想。「今年第２四半期以降のＧＤＰは９％前後まで減速する」としたうえで「インフレは今年の後半にかけて緩やかに低下し、来年には３％台へと沈静化していくだろう」と話した。

　米ダウは中国の経済指標を好感したほか、５月米小売売上高が予想ほど悪化しなかったことも加わり、１万２０００ドルを３日ぶりに回復。欧州株も上昇した。

　ただ、日経平均はすでに前日の段階で中国の経済指標を織り込んで上昇していただけにもみあいとなった。不動産価格の高騰や沿岸部と内陸部の所得格差など中国が抱える問題は少なくないだけに、警戒感が払しょくされたわけではないためだ。「コモディティ価格は依然高水準であり、過剰流動性が維持されるなかでは再び上昇する可能性もある。閉鎖的な経済とはいえ商品価格が上昇すれば中国も影響が避けられない」（前出の神谷氏）という。

　東京市場では「海外勢のバスケット買いが先行したものの戻り売りに押されて上値が重くなっている。米株はいったんリバウンドしたが、経済指標の悪化が続き景気鈍化への警戒感は緩んでいない。今晩の米５月消費者物価、米５月鉱工業生産、１６日の米５月住宅着工などを控えて積極的に動きにくい」（大手証券）との声が出ていた。

　＜外為市場では緩やかなリスクオフ＞　

　中国株式市場の上海総合株価指数も軟調スタート。欧米株高にアジア株が追随できず、地合いは緩やかだがリスクオフに振れたことで、ドル／円は８０円後半から８０円前半に軟化した。市場では「前週からのリスクオフ地合いは一服してきたが、反転したとまではいえない。ドルは買えないがユーロも買えず、判断材料はたくさんあるが決め手がない。中国には週末にかけて利上げの観測もあり、リスクオンをねらうより（ユーロなどの）戻り売りをねらいたい」（大手銀行）との声が出ている。

　緩やかなリスクオフの背景にはギリシャ支援問題がくすぶっていることもある。１４日のユーロ圏財務相会合では追加支援策について結論が出なかった。ドイツが、ギリシャ国債を保有する金融機関・年金基金・保険会社に国債の交換を求め、償還期限を７年延長する案を提示。一方、欧州中央銀行（ＥＣＢ）と欧州委員会、フランスは、ドイツ案では他の欧州諸国に危機が波及する恐れがあるとして反対している。１７日の独仏首脳会談への注目が高まってきているが、依然行方は不透明だ。

　ステート・ストリート銀行金融市場部長の富田公彦氏は「ＩＭＦは６月末のギリシャ向け融資は実施するようで、ギリシャの当面の資金繰りはついたとみている。このため、欧州はギリシャ支援問題に時間をかけられる。支援負担が重くなるだろうドイツでは国民の反発が強く与党は選挙で負け続けだ。政治的に簡単に妥協はできず、議論が長引く可能性が出てきた」との見方を示している。

　＜底堅い国債先物、米金利上昇は一時的との見方＞　

　午前の国債先物は続落。日経平均株価が総じて強含みで推移したことや、前日の米債安の流れを継いで、短期筋からの売りが優勢となった。もっとも、株が伸び悩むと、国債先物には短期筋からの買い戻しが入り、底堅さもみせた。

　現物債は、先物主導の展開から中期ゾーン以降の金利に上昇圧力がかかる場面があった。イールドカーブは一時、中長期ゾーンでパラレルに上方シフトした。ただ、終盤にかけては、銀行勢の押し目買いも入り、金利の上昇幅は限られた。

　１４日の米債券市場では、国債価格が大幅下落。株高を受けて、安全資産としての国債の投資妙味が後退し、米１０年債利回りは節目となる３％の水準を上回った。利回りは前日終盤の２．９９％から３．１０％に上昇。「ロングポジションの投げが出たようだ」（国内証券）との指摘が出ていた。

　ただ、マーケットでは、米債利回りの上昇は一時的と指摘する声が多い。米２年債利回りの上昇が小幅にとどまったことや、米１０年債利回りは、依然として２００日移動平均を下回った位置にあることが背景にある。同様に、円債についても「１０年最長期国債利回りで１．１５０─１．２％のレンジに入ると、押し目買いが優勢になる」（同国内証券）との見方が出ていた。

　（ロイターニュース　伊賀大記；編集　内田慎一）

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