消臭と言ったらコレ！

意外に簡単なフォトフェイシャル

以前から右の頬の汚れに悩んでいました。思い出しフォトフェイシャルで試してみました。かなり痛いかどうかと緊張したがぴちと弾かれる程度の痛み、思ったより全然痛くないでした。フォトフェイシャルは、そう容易にするもっと早くしていれば良かったと思っています。気になっていた汚れは、1回の施術、小さな汚れはポロずっと離れて消えてもらいましたやはり大きな汚れは少し薄くなった程度でした。化粧品にお金をかけるよりはフォトフェイシャルにかけることが確実に汚れを消すと確信し、また手術して、大きな汚れも消したいです。
自分の家族にアンチエイジングを麻誠実に話すことができない。それでも時を読んで、自然に話すことはというとそんなでもない。本人が考えているからだと思うが、そのアンチエイジングという言葉に過剰反応してしまう場合もある。そのために刺激を与えないようにするのが一番いいだろう。
　東日本大震災の復興を支援しようと、日野市を中心に活動する音楽家グループ「ヒーリングミュージック研究会『ハーモニー』」が、同市内にある１７の市立小学校すべてをめぐり、義援金を募るコンサート活動をスタートさせる。

　小学校での支援コンサートは１５日の市立旭が丘小学校から始まる。子供らだけでなく、地域の人々も集まり、演奏を聴きながら被災地を思う機会になれば、とグループ代表のピアニスト、久木田淑子さん（５９）は期待する。

　同グループは１６年前、阪神大震災の被災地支援をきっかけに音楽教室の講師らを中心に結成された。

　登録している音楽家は声楽や管弦楽器など約３０人。クラシック音楽のほか、琴や三味線など邦楽の専門家もいる。コーラスグループや子供のバイオリングループなども協力しており、幅広いジャンルの音楽を提供している。

　「高齢者施設や病院、小学校などへの出前演奏を続けてきた経験を生かし、今回の被災地のためにと思った」と久木田さん。

　震災後の３月２６日、市内で開催した月例公演を急遽（きゅうきょ）チャリティーに切り替え、収益金４万３千円を日野市を通じて被災地に寄付したのを手始めに、これまでに４回のコンサートで集まった計１８万５２３８円の義援金を送った。

　「たくさんの方々による協力の輪が広がっている。来年３月までは続けるのが目標です」と久木田さん。７月１７日には八王子市の「オリンパスホール八王子」で入場料全額を義援金にする大規模なコンサートも予定されている。

　「被災地で音楽の出前授業を希望する子供たちがいれば、楽器を持って駆けつけたい」とも希望している。

　問い合わせは久木田さん（電）０７０・５０２３・２０１２。

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　中部電力浜岡原子力発電所（静岡県御前崎市）の停止などを受け、電力各社の連携の必要性が高まる中、自民党の小坂憲次参院幹事長は１０日までに、東日本と西日本で異なる電源周波数を今後２５年間で統一する電力政策の改革試案をまとめた。近く党エネルギー戦略合同部会などに提示する。

　電源周波数は明治期に関東がドイツ式発電機、関西が米国式を採用したため、静岡県などを境に東日本５０ヘルツ、西日本６０ヘルツと異なる。東日本の電力が不足しても、ごく一部を除き西日本の電力で補えない状態だ。

　試案は周波数を統一させ、電力を融通しあうことに主眼を置いた。負担を公平にするため、政府と全電力会社による「統一基金」の創設を提唱。これを活用した上で（１）１０年間をメドにすべての家電で新周波数への対応を義務化（２）２０年間をメドに民間工場の機械を新基準に更新（３）２５年後に発電施設の切り替えを終了−との工程を提案した。

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　■電力業界が支援本部

　電力業界は、東京電力福島第１原子力発電所事故対応を支援するため応援作業員や資機材を送り続けている。震災発生から５月５日までで延べ約１万４５００人が周辺地域の放射線量調査などの作業にあたった。業界団体である電気事業連合会は事態収束まで長期化すると判断、「福島支援本部」を組織し、今後も支援態勢を強化する方針だ。

　支援は「原子力災害時における原子力事業者間協力協定」に基づいて実施。関西、中部などの電力会社と日本原子力発電、電源開発、日本原燃の計１１社が、これまで協力会社も含めそれぞれ延べ約２００〜２４００人を派遣した。現在も支援を続けている。

　事故を起こした福島第１原発には立ち入っていないが、原発周辺地域の土壌や空気中の放射線量の測定や、住民が被曝（ひばく）していないかを調べる作業に就いている。このため、放射線量率を計るサーベイメーター計４４６台、大気中からサンプルを採取するサンプラー７７台なども現地に送った。

　一方、同原発では東電とその協力会社が作業を進めている。このため電力各社は、作業に必要な資機材を提供するなど支援をしている。これまでに作業員が身につける線量計２１４５個▽防護服（タイベックスーツ）３万６２２５着▽発電機車４台▽消防ポンプ車２台−などを届けた。

　協定によると、東電で原子力災害があった場合には、東北電力が幹事社となって各社からの支援を調整することになっている。しかし、今回は東北電も被災したことから中部電が幹事社となっている。

　電事連では「さらに先を見通した復興支援も考えて」福島支援本部を設置。今後、放射能で汚染された廃棄物の処理などに必要な研究開発も進める方針だ。

　一方、被災した東北電に向けても北海道、中部、北陸、関西の４電力が鉄塔や電線、変圧器など送配電設備の復旧のために人員を派遣している。最大時には各社から６６〜３７３人が作業に赴いた。現地に送り込んだ高所作業車や発電機車などとともに、復興作業現場で活躍している。

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